会社名
トウヨウゾウキ
東洋造機株式会社
所在地 〒352-0016 埼玉県新座市馬場2-6-5
TEL 048-478-7128
FAX 048-478-7847
設立 昭和48年(1973年)7月3日
代表取締役
ツチダ アキラ
土田 明
資本金 1000万円
事業内容 コンピューターガット張り機製造
手動式ガット張り機製造
各種自動機開発製造

昭和48年(1973年) 東洋事務機(株)として設立、プレス加工、塗装、組み立てにて、ホッチキス、ペーパーパンチ、ステープルリムーバー等のOEM生産をする。
カワサキラケット工業(株)の依頼により、国産初の金属ラケット(ステンレススチールパイプ製)を開発。
昭和電工(株)と共同開発により、アルミパイプ製硬式テニスラケットを開発製造し、(株)フタバヤラケット製作所より発売。
ジュラルミンパイプ製登山用背負子を開発、美津濃(株)より発売。
昭和55年(1980年) 画材スケッチカートを発明、(株)文房堂より発売。
昭和59年(1984年) 土田 明 代表取締役就任。
電動式ガット張り機を発明、(株)アシックスより発売。
昭和63年(1988年) スキーメインテナンス機器(チューンアップ用品)が冬季オリンピックに採用される。
平成2年(1990年) コンピューター制御ガット張り機発明、(株)アシックスより発売。
平成5年(1993年) (株)ゴーセンにガット張り機のOEM供給を開始。
平成10年(1998年) 米国プリンス社と契約、ガット張り機のOEM供給を開始 国内では、ダイワ精工(株)が発売開始。
平成12年(2000年) 伊国ベネトン社と契約、ガット張り機のOEM供給を開始。
平成14年(2002年) 新型ガット張り機モデル5を開発、ヨネックス(株)と国内独占販売契約を締結、ES5PROの名称で販売開始。
平成16年(2004年) ES5PROの本格的な海外輸出開始。 テニスグランドスラムの4大大会をはじめとする世界中のテニス、バドミントンの大会で活躍する。
平成17年(2005年) 4大大会の一つ、オーストラリアオープンでオフィシャルストリングマシーンとして、採用される。
平成18年(2006年) ES5PROは世界14カ国で使用されている。
平成19年(2007年) バリアブルテーブルアタッチメント発表。
ES5PROが、北京オリンピックでテニス及びバドミントン競技で唯一公式使用マシンに決定。
新型Model‐5Nを発表、国内はヨネックス(株)よりES5-Protechの名称で販売開始。
平成20年(2008年) 北京オリンピックで唯一オフィシャル(公式)ストリングマシーンとして採用される。
テニス競技で10台、バドミントン競技で8台、大会期間中に世界中から集まったプロストリンガーにより、延べ約2000本を張り上げる。
写真は、大会の使用マシンでメダリストたちのサインの入ったES5-Protech(プロテック)。

平成21年(2009年) 輸出が総生産量の過半数に達する。
USA、カナダ、メキシコ、オーストラリア、ドイツ、イギリス、デンマーク、スイス、ベルギー、オランダ、イタリア、台湾、中国、韓国、香港、シンガポール、タイ、ベトナム、インド、マレーシア、インドネシア、日本
現在22カ国で使用されている。
平成22年(2010年) 弊社の歴史がテニス雑誌に取り上げられる。
月刊スマッシュ2010年4月号より。
平成23年(2011年) ES5PROTECHが、ロンドンオリンピックでテニス及びバドミントン競技で唯一公式使用マシンに決定。
平成24年(2012年) TKC出版社 経営者の四季 7月号に弊社記事が記載される。
TKC出版社 経営者の四季 7月号より。
写真はロンドンオリンピックでメダリストたちのサインの入ったProtech-8(プロテックエイト)

平成25年(2013年) ロンドンオリンピックで公式採用された弊社のModel-8がヨネックスからProtech-8の名称で販売される。

http://www.yonex.co.jp/badminton/pdf/2015sm_b.pdf
平成26年(2014年) Protech-8は、東レPPOや楽天ジャパンオープンの他、世界中の大会で公式ストリングサービスとして活躍する。
平成27年(2015年) リオデジャネイロオリンピックのテニスバドミントン競技で唯一の公式ストリングサービスにProtech-8の採用が決定される。
平成28年(2016年) テニス四大大会の一つ、全豪オープンでオフィシャルストリンギングマシーンとして20台が使われ、世界13カ国から集められた25人のラケットストリンガーにより、大会期間中に約5,200本のラケットを張り上げた。

PT8-Deluxe が、リオオリンピックで使用される。写真
日本政府海外向け広報紙に取り上げられる。http://www.gov-online.go.jp/eng/publicity/book/hlj/html/201608/201608_05_jp.html

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